3日分が必要というけれど、その根拠は?




3日分というのは最低限

非常食の備蓄量は3日分あれば良い、というのが世間では常識になっています。この3日という日数の根拠というのは過去の震災からみちびきだされた数字で過去に大地震が発生した後道路状況などが安定し流通の流れが回復し、救援体制がととのったのがおよそ3日間だったことだからです。

そのことから最低でも3日間を自力で生き延びる食料を準備しておきましょう、という事が世間一般に広く行き渡ったのですが、これはあくまでも最低限の話です、3日間で物資が届き、配給が始まるというのは平均的な日数でしかありません。

実際には、阪神大震災の時、場所によっては7日たって配給が始まった地域もありましたし、東日本大震災では原発、ガソリン不足という予想外の出来事が重なり、物資が届いて配給が始まるまでに10日以上かかった地域もありました。

原発事故、ガソリン不足、そして大型の津波の様に震災には予想外の出来事がつきものです、人口の密集した都市部での首都直下地震が起こった場合や、 過去に例のない規模の大型地震が発生した場合、予測不能の事態が発生する可能性は十分に考えられます。ですので、3日分というのは本当に最低限だという考え方を持ち余裕があれば1週間分は備蓄する事を心がけましょう。

パンデミックなら2週間分の備蓄を!

↑で述べた最低3日分、出来れば1週間分というのは巨大地震を想定した場合に出された日数なのですが、災害は地震だけではありません。台風や、火山の噴火、新種の病原菌のまん延などにより屋外に出られないような事態になる可能性も十分に考えられます。

その中でも特に長期間外出が困難になるのが、パンデミックと呼ばれる感染症の大流行です。一時期流行った、新型インフルエンザなどが、その代表例なのですが厚生労働省の発表によりますと、万が一、新型インフルエンザの大流行が日本で起きると約3,200万人が感染しおよそ40万人が死亡するおそれがあるとしています。

私達にできる事は流行中は出来る限り外出を避け人との接触を避ける事です。パンデミックの期間は流行する病原菌により違いがあるのですが、新型インフルエンザの場合ですと流行の始まりから落ち着くまでの期間は約2ヶ月かかります。

過去に鳥インフルエンザなどの大流行がおそれられていた時、農林水産省では2週間分の非常食の備蓄を推奨していました。大型地震だけでなくパンデミックまで想定して備蓄を考えたい方は最低限の日数が3日分ではなく2週間分になり、費用や保存場所を考えると、とても大変ですが、より安心を求めるならばそれ以上の備蓄が必要と考えた方がいいでしょう。